太陽光発電で電気代を大きく削減！13年目からが太陽光発電の本当の実力

　最近特に注目を集めてきた「太陽光発電」これまでは、家庭の電力をまかなうに当たり、「何となく高価」「初期費用を掛けてまで」というような考え方から、設備投資としてはそれほど重要視されてきませんでした。しかし2011年以降一気に普及を始めます。理由は東日本に未曾有の被害を与えた「東日本大震災」によるものです。この大変に大きな災害は、日本全国に甚大な被害を与えたのと同時に、電気の大切さや生活にとっての重要性について改めて見直すきっかけをつくることにもなりました。

　具体的には災害そのもので電気が使いたいときに使えないという状況や、地域によっては制約（計画停電）により電気が使用できない時間帯が新たに設けられてしまうなど、これまで考えが及ばなかった自由に電気が使用できない生活に対する不安を解消する一つの手段として「太陽光発電」に注目が集まったことが直接の大きな理由でしょう。

　この注目の太陽光発電ですが価格的にも非常に高価な設備でもあるため、初期設置費用とランニングコストを含めて考えた場合、どれくらいの年数で元が取れる・損益分岐点を迎えるかどうかをなるべく具体的に分かりやすい例を用いて試算してみます。

　まず初期コストについてです。一般家庭の場合に必要となる消費電力量は年間約5,650kw（※太陽光発電協会 JPEA 21年度調査）とされています。標準的な発電モジュール1kwあたりの発電量は1,000kw/年と言われていることから、4.3kw程度の発電モジュールを設置するのが一般的とされています。太陽光発電の初期コストは太陽光モジュール自体の価格と設置コストであり、1kwあたり55万円（平成24年補助金申請の上限となるシステム金額。メーカー・機種により異なる）が必要となるため、4.3kwの場合は単純計算で236.5万円程度の初期設置費用が必要ということになります。

　但し、太陽光発電の設置には「国」からと「都道府県」「地方自治体」から補助金や助成金が出るケースがあります(平成24年現在)。補助金が出る条件は、ほとんどの一般家庭に設置する太陽光発電システム要件に当てはまるため、初期コストとしてはこれらを差し引いて考える必要があります。

　家庭用の4kwの太陽光発電モジュールシステムを設置した場合（1kwあたりのシステム価格 55万円以下を想定）、上記例さいたま市で計算すると「国：12 万円」＋「埼玉県：10 万円」＋「さいたま市：12 万円」＝ 34 万円 の補助金が受けられる計算となります。但し補助金には、毎年定められた予算があること、太陽光モジュール自体の割引ではなく後から返還される金額であること（一時的にシステム代金全額支払いが必要）は重要なポイントでもあるため覚えておいてください。

　上記の例では、4.3kwの発電効率の太陽光発電システムを設置した場合のトータルコストは202.5万円となりました。太陽光発電システムの初期設置費用を考える上で、発電パネルの価格が大幅に下がってきている現在、パネル自体の価格は大きな違いとはなり難いと言えます。もちろん、設置コストを抑えるには価格が安い太陽光システムを選ぶのが最も近道となるのは確かです。最近では太陽光発電の急速な普及に連れ、廉価で格安な太陽光発電パネル等も登場してきていますが、これらの商品は発電効率が劣っていたり、不具合の報告が多かったりと品質に問題があることが最大の懸念事項でもあります。太陽光発電システムは金額が大きいが故に、信頼性のおける商品を選ぶことがとても重要な要件と言えるでしょう。

　それからもう一つ、設置費用を抑えるために重要なことがあります。それは「受けられる補助金はしっかりと申請し、受ける」ということです。急速な普及で、補助金の予算も年度半ばには打ち切られるケースも珍しくはなく、設置を検討している方はきっちりと補助金が受けられるタイミングで申請を行うことをおすすめします。

　ここからが当ページの本題です。太陽光発電の導入で月々の電気代、ランニングコストがどれくらい削減されるのか。どれくらいの期間で初期投資・設置費用を回収できるのか？本当に元が取れるのか？と気になる点について具体的な例を用いて計算していきます。

　まず、毎月の電気代の例を電気使用量から算出します。

　次に太陽光発電システムを設置したことにより、「日中の削減電気代（一ヶ月あたり」と「売電金額（一ヶ月あたり）」について見ていきます。

　上記例での毎月の電気代と削減コスト、売電代金をまとめると以下の図のようになります。

　毎月のランニングコストの比較ができたところで、太陽光発電導入設置時の「初期コスト・設置費用」と「毎月の電気代・ランニングコスト」を含めた金額と、未導入時のこれまでの電気代を払い続けた場合に何年経過後から太陽光発電が得をするのかを見ていきます。

　では、上記までの例の通り、設置費用を約２００万円とした場合に導入時と未導入時でトータルコストを比較したものが上のグラフです。未導入時にはこれまでの電気代を払い続ける計算。導入時には、初期コストは高いですが毎月の削減電気代と売電料金を加味して計算した場合、およそ１２年経過後にトータルのコスト・費用で並ぶ計算になります。そこからは毎月のランニングコストは「電気料金：7,250円」「売電料金：10,836円」として計算すると「マイナス3,105円」。つまり電気代が無料になる以上に利益が毎月3,000円程度発生する計算になり、年月が経過するほどこの効果・差は大きくなります。

　ここまでは、太陽光発電を導入設置した際の経済的メリットについて触れてきました。大変大きな経済的メリットがあり、導入すればトータルコストの面でとても助かる設備であることは間違いありません。とはいえ、太陽光発電導入の最大の障害はやはり「初期費用の高さ」にあると思います。２００万円と言えば、主に車の購入費用などと大差のない金額。一般的な家庭において、決して安い金額ではありません。

　しかし、まとまった金額が準備できないからと言ってすぐに諦めてしまう必要はありません。その理由として、太陽光発電は導入・設置においてソーラーローンの利用も考えることも可能だからです。太陽光発電を導入するためにソーラーローンを組んだ場合について具体的な金額を交えて見ていきましょう。

　この例の場合、毎月の返済額は13,756円。太陽光発電導入時の毎月の経済効果が約14,000円。この金額はほとんど大差ありません。つまり、ソーラーローンを利用した場合、毎月発生する経済効果でローンの支払いを賄うことが可能で、返済の完了する１５年までは未導入の場合と同じランニングコストということになります。当然それ以降は毎月の経済効果分が発生するためその効果を存分に発揮することが可能です。

　当然ローンの金利分、経済効果は少なくなる計算ですので早く返済できた方がより良い状況です。しかし、ソーラーローンの利用が行えることにより、「初期費用がないから設置を諦める」という必要はないのです。太陽光発電は早く導入するほど効果が大きい設備です。買い取り金額についても現在の「高い買い取り金額」がいつまでも継続する可能性は低いでしょう。住宅を建てられる方、トータルコストを抑えたいと真剣に考えている方、この機会に太陽光発電について是非真剣に設置を検討してみることをお勧めします。