Top > 住宅取得のためのコストを抑えるポイント > 必見!施主のための設計ポイント
この項ではこれまでのイニシャルコスト、ランニングコストを抑える話とは少々離れ、「良い住宅」を目指す際の抑えておくべきポイントの一部をご紹介します。
< 施主のための住宅設計ポイント >
施主のための住宅設計ポイント
1.20年間の家族の構成・変遷をイメージした間取り
時間が経過し、家族構成や過ごし方が変わっても
家は簡単に変えることが出来ないことに注意する
住宅の間取りを考え、決定する上に於いて、将来的な視野をもってイメージすることが重要です。20年、少なくとも10年程度は先を予想した場合、「夫・妻はどう生活しているか」「子どもが成長し、部屋の使い方や過ごし方に変化がないか」「まだ産まれていない子どもの予定はないか」「親との同居することはないか」など極力具体的に想定した上で、必要な部屋を考えましょう。中でも「今後家族が増える可能性がある(子ども、親)」かどうかについては非常に重要なポイントです。
とはいえ、「子どもが増える」という点については正確に状況を予想することは難しくある程度の想定になります。その場合、よくある間取りの例としては大き目の子ども部屋を準備しておき、人数が増えた場合には間仕切り等が行えるような考慮をしておく、などです。しかし、大き目の部屋と言っても限度がありますし、人数が想定以上に増える可能性もありますのでそれでも完璧とはいえないですが、予測できる状況としての準備はしておくことが重要です。
又、今後親や親戚との同居を想定する場合にも、作戦を予め立てておくことが重要です。特に親については将来同居するかどうかはよく話し合ったうえで設計段階では結論を明確にすることで将来の住宅・間取りの使用法にブレが発生しにくく、問題も生じ難くなります。
しかしこれらの将来家族が増えたり、同居の可能性があるからと言って全部が全部について、予めその分の部屋を作っておく。というのは建物の広さから考えても建築コストから考えても現実的ではありません。現実的には「みんなで集まれる和室を準備し、将来必要があれば居室として割り当てる準備をしておく」というようなこと結論になることが多いのは仕方ありませんが、「子どもが進学(がほぼ決定している場合など)のため空ける部屋を予定する」等、具体的に変化を予測することで居室を有効活用できるように考えていくのが理想的です。
【 今回のポイント! 】
- 将来を「具体的」に想定した上で間取り決定のインプットとする
- 柔軟に部屋数を増やしたり出来るような工夫もあるとベター
- 将来の予定とコストのバランスから必要な居室・部屋数を決定する